ソープ業界では、ここ数年でいくつもの問題が発生していて、今はまさに激動の時代となっています。
従来の規制に加えて経年劣化によって営業出来る建物が減っていっていますし、東京オリンピックの開催に向けて行われるであろう浄化作戦の問題、外国人によるソープランドでのマナー問題、性病問題、大型暴力団の分裂による摘発の問題などなど、枚挙に暇がありません。
そのうえ、最近始まったマイナンバー制度による働く女性が激減していくという問題まで発生しています。
マイナンバー制度というのは、国民一人一人に番号が振り分けられ、公的機関が様々な情報を紐付けで管理することが出来るという制度で、行政サービスや社会保障などを受ける際に使われる他、納税に関してもより正確に徴税出来るようになるというシステムです。
今回の問題に関係するのは納税に関する部分です。
ソープランドで働く女性というのは、ソープだけで生計を立てている女性と昼は別に働き夜だけソープランドで働くという副業で働く女性がいます。
後者の働き方をする女性というのは多いもので、ソープランドで働く20代ぐらいの女性の大半はこの働き方をしている人です。
こういった女性は、会社から得られる給料とソープランドで得られる給料の2種類があるのですが、今回のマイナンバー制度によって所得が一括に把握されることになり、住民税や健康保険料などが増額され、会社で行われる申告とその金額差について会社へと連絡が行き、ソープ勤めが露見してしまうという可能性があるのです。
ソープ勤めをしている女性はもちろん周囲には秘密にしている方が大半で、それ専用のアリバイ作りの会社まであるぐらいです。
そういった方達にとっては今回のマイナンバー制度の開始というのは、とてもではないが無視出来ない仕組みとなります。
公的なものですから下手な小細工や誤魔化しなどを行えば、仕事がバレるだけではなくそれ以上に悪い結果になることは間違い無いでしょう。
現在、こうした女性達の間では一度状況が落ち着くまでは仕事をやめて様子見をするという傾向があり、在籍はそのままに長期休養という形を取る方も多いようです。
様子見という形を取らない女性であれば、よりアンダーグラウンドな裏風俗や個人売春へと流れていく方もいて、ソープランドから女性の流出が増えているのは確かです。
店側もこの流れに歯止めをかけようと、掛け持ちの女性を専業で働くように勧誘したり、そういった方に働きやすいような環境作りを整えたりと努力はしているようです。
今後数年、ソープランドに限らず風俗業界全体の女性の数が減ることも予想されますので、今の内に贔屓の女性などと遊んでおくのが得策と言えるでしょう。