毎年減少を続ける風俗の王様、ソープランド。
王様と言われるものの、平成も終わる現在においては、その勢いは右肩下がりとなっているのは否めません。
かつてはその名の通り日本を席巻していたソープランドですが、どうしてこうなったのでしょうか。
◆ ソープランド衰退の最大要因は法規制
ソープランドがここまで衰えたのは、やはり風営法などの各種法規制の問題が大きいでしょう。
昭和41年に適用されるようになった風営法や各地の条例などの影響は、様々な部分にまで及んでいます。
これらの法規制によって、ソープランドが致命的に制限を受けていると言っても過言ではありません。
◆ 法規制で制限される部分とは
1.出店制限
現在の風営法では、新規出店は日本全国でほぼ不可能で、基本的にその数を増やすことはありません。
店舗型の風俗店の出店に厳しい制限がかけられていて、学校や病院、市役所などの施設から一定距離内では営業することができないからです。
そもそも新規営業の許可も出ることもありません。
2.営業時間の制限
風営法によって、ソープランドは営業時間が制限されています。
地域によりますが、午前0時～日の出前後がその制限となっていて、24時間営業などは出来ません。
デリヘルは無店舗なので風営法に引っ掛からないため、同じ風俗でもこの時間の営業が可能となっています。
3.建物の修繕・改築の制限
ソープランドの建物は、大規模な修繕や改築を行えません。
届出時の設備と同一性が無いといけないためで、模様替え程度であれば問題ありませんが、お風呂を沸かすボイラーですら自由に直せないのが現実です。
また、昨今では地震も心配ですが、ソープランドには耐震工事すらも許されません。
昭和の時代～平成初期に建てられたような老朽化した建物で営業せざるを得ないのです。
東日本大震災、熊本地震、北海道胆振東部地震など、各地で大地震が起こっていますが、こうした地震による影響でソープランドは営業出来なくなる所もでてくるかもしれません。
◆ ソープランド復活の目はあるのか？
法律で厳しい状況になっているソープランドですが、今後再び営業しやすくなることはあるのでしょうか。
可能性があるとすれば、昨今話題になっている性風俗産業に従事する女性の権利が見直されている風潮がカギになるでしょう。
これが拡大されていけば、労働場所の安全性の話にまで広がり、それによって建物や設備の大規模な修繕や改築が可能になるかもしれません。
建物の古さや安全性が改善されれば、それだけでもお客さんは増えるでしょうし、それによって業界が活発になることでしょう。
日本の風俗文化を語るうえでは欠かせないのがソープランドという業種。
正しく見直され、このまま消えゆくことにならないで欲しいものです。