休業要請で自粛した店しなかった店

新型コロナウイルスの蔓延によって、日本全国に緊急事態宣言が出された4月~5月にかけて、各都道府県から様々な業種に営業自粛要請がされました。
ソープランドもその自粛要請に伴い、ほとんどのソープランドが営業を自粛していましたが、中にはその自粛要請に応じず営業を続けていたお店もありました。
今回は、緊急事態宣言中に営業せざるを得なかったソープランドについて考察をしてみましょう。

経営体力と在籍している女性の問題

何故緊急事態でも営業を続けるかについてはお店によってその理由は違うでしょうが、まず考えられるのが経営状況の問題です。
ソープランドは、一般的なイメージだとかなりの利益を出しているというイメージがありますが、実際には一般の店舗よりもはるかに費用が掛かっています。
人件費もそうですし、家賃も月に数十万~数百万、水道料金やガス料金も100万単位で必要になるでしょう。
自転車操業という所も珍しくなく、そこに長期間収益が出ない状況が続けばお店の運営資金がショートしてしまうわけです。
休業補償も無いわけですから、お店を維持するためにも営業を続けざるを得ないケースもあるのです。

また、在籍している女性の問題というのもあります。
ソープランドで働いている女性は様々な理由から、大金が必要という方が少なくありません。
もし長期休業で収入が途絶えてしまうと、少しでも稼ごうとお店を辞めて別の業種に鞍替えしたり、他の営業しているお店に移動してしまうということが発生します。
女性の数が減ってしまうのはお店にとって致命的で、客足が戻った時に女性がいなければ接客が出来ません。
女性を引き留めるためにも、営業を止めるわけにはいかなかったというわけです。

営業を続けることによるリスクもある

都道府県からの自粛要請に応じず営業を続けるということは、当然リスクがあります。
クラスター感染の恐れがあるという状態で営業をしていれば、保健所などから目を付けられる可能性は否めません。
ソープランドは、グレーゾーンで営業しているわけですから、非常事態に営業をしていれば後に摘発される可能性もあるでしょう。

さらに、お客さんからの信用を失うリスクもあります。
無症状でも他人に感染するほど感染力が強く、ワクチンも確立された治療薬も無い、人によっては命の危険もあるという状況ですから、営業をすれば「安全に気を遣わない店」と認識されてもしょうが無いと言えます。
これに留まらず「コロナだけではなく性病に関しても認識が甘いのでは?」ということになれば、コロナが収まった後でも集客は厳しくなるでしょう。
営業を続けていくなら致命的とも言えるリスクですが、逆に言えばこうしたリスクを抱えてでも営業を止められない状態であったと言えます。

事情はどうあれ、こうしたお店にどういった印象を抱くかは人それぞれです。
ソープランドを利用する際のお店選びには、どういったお店かも重要ですから、こういった事情も考慮して選ぶ参考にすべきかもしれません。